教育・福利厚生
EDUCATION 教育・研修制度
当社の人材育成は、実務を通じてスキルや知識を習得するOJTによる教育と、研修制度で構成されています。
社員の教育として、担当業務の習熟をOJTを中心に行っており、上司・先輩からの指導により、新入社員が安心して業務に臨める体制が整っています。
加えて社員の意欲に応じて社業に関連する専門知識習得の奨励等のための資格取得支援制度や、自己研修に対する経費補助制度などがあります。
研修制度は、体系的な知識習得をねらいます。研修は、階層別研修と、所属部署の業務に関連する職能別研修があり、これらの研修を計画的に実施すること社員の資質向上に役立てています。
HIERARCHICAL 階層別研修
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新入社員
新入社員研修
社会人としての基本（心構え、仕事の進め方、ビジネスマナー、ビジネス文書、コミュニケーションなど）を体得するために入社時に実施しています。主に外部研修になります。
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新入社員
新入社員フォロー研修
入社後の就業生活を振返り、社会人としての基本を再認識するために実施しています。入社後半年頃に実施しており、主に外部研修になります。
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新入社員
簿記研修
社会人としての会計知識の基礎を学習します。入社時に実施しており、主に外部研修になります。
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若手・中堅
中堅社員研修（自己啓発）
実務文章作成技術の向上、論理的思考･コミュニケーション力･説得力の習得、聞き手にわかりやすく説明する能力の習得を目的として実施しています。入社後２～４年で実施しており、主に外部研修になります。
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中堅リーダー
リーダーシップ研修
将来の幹部候補生として「利益感覚」と「問題解決の能力」を磨き、中堅リーダーとしての役割、コーチング、リーダーシップ、職場の活性化など、その職分の基本を習得するこために実施しています。主任から課長補佐を対象に幅広い内容で実施しています。主に外部研修になります。
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管理職
人事考課訓練
目標･課題を達成できる戦略行動型マネージャーの養成、部下の育成や職場づくりができる能力を身につけることを目的として実施しています。課長から次長を対象としており、主に外部研修になります。
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管理職
マネジメント教育
部長を対象にマネジメント能力を向上させ、部長の役割に対する理解を深めること、目標・課題に対する意思決定能力を向上させ、経営感覚を高めることを目的として実施しています。主に外部研修になります。
OCCUPATION 職能別研修
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新入社員若手・中堅
担当業務の基本研修
総務部
会社法、給与計算、社会保険、年末調整、人材開発、衛生管理者、法改正関連（マイナンバー、個人情報保護法、育児・介護休業法）
事業企画室
不動産事業収支、再開発、不動産関連法規
経理部
経理基礎、資金繰り、税務（申告、計算）、固定資産、法改正関連（電子帳簿保存法、インボイス、新リース会計）
資産運用部
宅建実務者講習、官民境界、クレーム対応
保全管理部
建築関連（設備定期点検、工事積算）、電気設備、自衛消防
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中堅リーダー
担当業務レベルアップ研修
全般
部下対応
総務部
採用
経理部
財務分析、会計指標、管理会計
BENEFITS 福利厚生
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各種手当
年齢に応じた年齢給や能力に応じた職能給からなる基本給に加え、一定の条件に当てはまる配偶者や子供がいる社員に支給する家族手当、全社員に支給する住宅手当や、職務や役職に応じた職務手当･管理職手当などがあります。
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借上げ社宅制度
一定の条件に当てはまる方には、当社が契約した賃貸物件（会社通勤圏内の物件、単身者の居住を目的）を社宅として提供しています。
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資格取得･自己研修支援制度
社業に関連する資格を取得した場合に奨励金を支給しています。また、奨励金対象資格以外のものでも自己研修に対する経費補助として費用の一部を負担する自己研修制度があります。
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慶弔見舞金制度
社員又は配偶者が出産した際に給付する出産祝い金や、傷病及び疾病による療養のため入院した際の傷病見舞金などを給付する制度があります。
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育児介護休業等の制度
法改正に合わせた適切な制度の運用に加え、育児短時間勤務については、小学校を卒業するまでの子を養育する社員が制度の適用を受けることができます。
また、短時間勤務の勤務時間は原則6時間としていますが、希望により勤務時間を5時間とすることが可能です。 -
各種行事
当社主要テナントのホテルの宴会場にて開催する納会など、TUDグループ一同が集まり懇親する機会が年に3回程度あります。
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会員制福利厚生サービス（任意加入）
上記以外に、任意で加入できる会員制の福利厚生サービスがあり、慶弔関連の給付、スポーツクラブやリゾート施設の利用補助や会員同士のレクリエーションなどを行っています。
